マンション査定をする時はには、「原価法」「取引事例比較法」「収益還元法」という３つの方法が使われますが、マンション売却の時に一般的なのは、「取引事例比較法」です。
「取引事例比較法」というのは、マンション査定をする物件と色々な条件が近い実際のマンションの売買の取引価格と比較して決定する方法です。
できるだけ多くの取引事例を集める方がより正確な査定価格が出せるし、個別の事情や修正も必要なので、実際にそれらの取引を数多く行っている不動産屋さんが得意とします。
また、一般の人が売却のためにマンション査定をするとなったら、不動産業者にたのむことが多いので、この「取引事例比較法」が利用されることが多くなっているものと思われます。
ただ、不動産業者の経験や勘といった部分に頼るところも多く、感覚的であるともいえます。
それを補強するためにある、「原価法」は、その物件を新たに再調達するためにかかる費用を求めて、そこから築年数などによって減価修正されて価格を求める方法です。
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原価法は、土地の査定には不向きなのですが、「取引事例比較法」と合わせることで、より正確になるでしょう。
「収益還元法」は、どちらかというと、不動産投資などの物件を査定で利用されることが多く、売却のためのマンション査定では、「原価法」と「取引事例比較法」が使われることが多いようです。